おすすめマーケティング記事 おすすめ 2016.03.01

もう迷わない!あなたがオウンドメディアをやるべき10のホント

企業が自ら運営するオウンドメディア。よく「●●ラボ」「●●研究所」「●●部」みたいなWebサイトを目にしますよね。それらはオウンドメディアの一つ。

そもそもオウンドメディアについてあまり詳しくない方は、以下の記事をまずはチェック!その後に本記事を読んでみてくださいね。

参考:「オウンドメディアとは?マーケティング成功事例と知っておきたい長所と短所」

さてさて、オウンドメディアについて関心はあるけれど、やるべきかどうか悩んでいる。そこのアナタ。実に興味深いデータをご紹介します。

MRCが2015年に20代~50代のマーケティング担当255名を対象に行った「オウンドメディア活用に関するアンケート調査」。

問いは、「オウンドメディアの施策について、どのような効果を感じていますか」。
回答は・・・

・「オウンドメディア経由での売上げや問合せが伸びてきた」(33.3%)
・「オウンドメディアのWEBサイト流入が増えてきた」(50.0%)
・「オウンドメディアでのソーシャルのエンゲージメントが増えた」(50.0%)
・オウンドメディアのコンテンツががWEBで拡散することが増えた」(33.3%)

「特に効果は感じていない」の回答が11%なので、意外にも?成果を感じている企業が多いみたいですね。

あれ、まだピンとこない?わかりました。では、オウンドメディアをやるべき理由をひとつひとつ紹介していきましょう。

 

今回の記事に関連するアンケート調査
マーケッターに聞く!オウンドメディア活用実態調査2015

 

1、戦略が非常にシンプルである

オウンドメディアは戦略が非常にシンプル。特にブログやWebマガジン型の場合、ひたすら良質なコンテンツを作り続けるだけ。

あれこれ考えたり、KPIがどうの、という前にとりあえず良いコンテンツ創りまショ。

 

2、資産型である

オウンドメディアは運営すればするほど、価値が高まり、より高い成果を出せるようになります。ただしく運営すれば、その労力がきちんと資産になるのが魅力。

「サイトM&A」などの売買ももはやフツー。2014年にはDeNAさんがiemoとMERYの2社を計50億円で買収しましたよね。50億ですよ。サイトは育てれば、それだけの価値が出るということです。サイトでコンテンツを増やす=不動産に例えると土地面積を広げること。サイトのデザイン性や機能性を高めること=不動産で例えると建物の質を高めるようなことだと思うべし。

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3、完成されれば、ゼロコストになり得る

SNS系のオウンドメディア(Facebookページなど)なら、フォロワー数が増えれば、何か特別な施策をする必要は少なくなります。

ブログやWebマガジン型のオウンドメディアでも、自然検索流入が確保されるようになれば、記事の更新のペースをかなり落とすことができます。

広告の場合は都度コストがかかりますよね。オウンドメディアはある程度のレベルへ達すると露出は安定してくるもの。企業の規模やジャンルによっては、オウンドメディアからの受注だけで仕事が回ってしまうということもぜんぜんあり得るワケです。

 

4、ブランドを自在にコントロールできる

自社メディアで発信ができなければ、他社(他者)メディアで告知するのみ。その際、自社の発信する情報はそのメディアによる評価や編集やデザインをもろに受けてしまうワケです。

他社のメディアに掲載してもらう際は、自社ブランドが他社メディアによる味付けで変化し、それがさらにSNSによってさらに拡散、気がついたらまったく違うブランドを確立してしまったなんてことも。オウンドメディアでは、自社ブランドを100%出し切ることができますので、ブランディングには最適です。

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5、他のメディア・広告への依存性が低くなる

これまで述べてきたことから、うすうす感じているかもしれませんが、オウンドメディアをしっかりと運営することができれば、他のメディアや広告への依存度を下げることが可能です。

既に莫大な広告を掛ける予算があり、きちんとしたリターンを得ている企業も、この点には耳を傾けるべき。なぜって、メディアや広告の流行り廃りは今後もますます激しくなるから。長い間、企業のマーケティングを担っている方ならこの点は実感しているハズ。新聞広告、DM、テレビ、フリーペーパー、メルマガ、mixi、twitter、Facebook、LINE、Instagram、リスティング広告、ネイティブ広告・・・、常に変わっていくメディアや広告媒体にその都度ついていくのは大変。広告に頼らない方法が他にあれば、あれもこれもと手を出す必要も無くなりますよね。

効率を考えるなら、SNS系オウンドメディアよりも、ブログやWebマガジン型のオウンドメディアに注力して資産形成、そこで獲得したファンをSNSへ。トータルの運用もかなり楽になりますね。広告のプラットフォームはSNSも含めて栄枯盛衰。だったら自社のコンテンツ資産に注力しましょう、ってことですね。

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6、社内の既知を活かせる

社内の専門的な情報やノウハウはオウンドメディアとしても価値が高い。社内で眠らせているプレゼン資料、広報資料、報告書などが役に立つ時が来るのです。プレゼン資料のデータをコピペして、ブログやWebマガジン用にカスタマイズ、見出しや画像を添えるだけで、1つの記事に。社内の既知を活かして成果を得ることができるのがオウンドメディアならでは。この点に関しては、以下の記事を読むとさらに理解が深まるハズ。

参考:【必読】消費者が逃げる「ぐいぐい型」広告と消費者を呼び込む「コンテンツマーケティング」

 

7、インハウス化が可能である

インハウス化とは「社内完結」ということ。前述した「オウンドメディア活用に関するアンケート調査」では、オウンドメディアを運営しているうちの50%が「すべて自社で運営している」と答えています。

戦略がシンプルな点や社内の既知を活かせる点を考えれば、むしろ、インハウス化する方が効率がイイ。自社でオウンドメディアのマーケティングの知見を深め、コンテンツを作る仕組みが整えば、かなりスムーズに、そしてスピーディーに運営することが可能ですよ。

 

8、企業との好意的なタイアップが可能となる

良いオウンドメディアを持つことができれば、そこへの掲載や広告などの依頼が来ることも。例えば、美容に関する企業がメイクに関するオウンドメディアをやっていれば、ハイブランドのアパレル企業からのタイアップの依頼が来る可能性もあるし、タイアップ先がオウンドメディアを持っていれば、読者を行き来させることも可能。

アパレルのターゲット層と美容のターゲット層はマッチしそうだから、お互いの商品をそれぞれのメディアで紹介することで相乗効果を狙えそう。オウンドメディアを軸に、他の企業と好意的にあタイアップを行うことができるワケです。

 

9、採用獲得など、売上増以外の目的も果たせる

オウンドメディアは、ある属性のターゲット、あるニーズを持ったユーザが絶えず流入してくるので、時期や季節に合わせて訴求内容を変えて、売上増以外の目的に使うこともできます。

自社の開発技術を発信するブログに、採用ページへの導線を張ることで、技術に興味のあるエンジニアを呼び込むことができたりします。良質なコンテンツには、ユーザーが集まってきます。要はそれを何とエンゲージさせるか。

 

10、市場調査の場となる

オウンドメディアは、それ自体からいろんなデータが取れ、市場調査の役割も果たします。たとえば、アクセス解析、広告の成果などあらゆる情報が数字として集まり、その数字は、オウンドメディアの改善だけでなく、自社のサービスや商品を高める知恵として活かすことができるワケですね。

オウンドメディアの閲覧者が多くなれば、実際にアンケートを取ることも可能。企画を募ったり、試作品をテストするなど、メディアを通じていろんな施策が可能になりますね。アンケート調査のやり方はMRCのアンケート調査ラボで知識を深めてクダサイ笑。

 

まとめ

どうですか?オウンドメディア構築への迷いは消えましたか?今は「ブラウザで情報を得る」という時代から、「それぞれのジャンルの情報を、それぞれのアプリで得る」という時代に変わりつつあります。

参考:スキマ時間に活躍する“妄想アプリ”とは?

特にB to Cのオウンドメディアは、スマホ閲覧者が高い割合を占めることになるので、アプリへの誘導は欠かせないですね。ニュースメディアでは、アプリ化は定番です。そっちの方が読みやすいし、プッシュ通知を送れるし。

スマホ化、アプリ化、SNSとの連携、そこからのリファラル(拡散)、情報の流通経路は多種多様、栄枯盛衰。それぞれに流行り廃りや仕組みの変化があり、今後の時代の変化によってメディアも流入経路もあらゆる形に変化していくハズ。流入経路と拡散方法の変化。ここは自分では変えようがありません。だからこそ、より「コンテンツ」が重要になってくるんです。

オウンドメディアを持つことのメリットを10年以上のスパンを考えて見越すと、企業のノウハウやアイデアを「コンテンツ」化して情報としてストックできることと、配信した情報に対してデータを取ることができてそれが「市場調査」に繋がることの2つと言えるかも。それはいわば情報の資産形成だよね。

いかがでしょうか?ぜひ、やるべきと感じたなら善は急げ。以下の調査もぜひ、参考にして運営について掘り下げてみて下さいね。

今回の記事に関連するアンケート調査
マーケッターに聞く!オウンドメディア活用実態調査2015

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