自主調査レポート 自主調査レポート
2019.01.22 643ページ 無料

Eコマース&アプリコマース月次定点調査 2018年総集編

2018年、最も利用が伸びたECアプリは「ZOZOTOWN」

スマートフォンからのEC利用は、約6割が「アプリ」

調査結果サマリー

 

2018年、最も利用が伸びたECアプリは「ZOZOTOWN」で昨年の1.6倍に

主要なECアプリのなかで、特に利用している人の割合が増えたのは「ZOZOTOWN」で、14.4%(2017年4月度調査)から22.6%(2018年12月度調査)と、約1.6倍に増加しました。10代に限って見ても、「ZOZOTOWN」の利用率は増加傾向にあり、18.5%(2017年4月度調査)から37.5%(2018年12月度調査)と増加しました。
 
2018年、最も利用が伸びたECアプリは「ZOZOTOWN」で昨年の1.6倍に
 

2018年の年間トピックス

2018年、Eコマース&アプリコマース関連分野における主なトピックスは下記のとおりです。
 

ECのスマホシフトが進行。約4割がスマートフォン経由でショッピング

 

スマートフォンからのEC利用は、約6割が「アプリ」

 

2018年、最も利用が伸びたECアプリは「ZOZOTOWN」

 

商品の受け取りは、3割が「コンビニエンスストア」

 

ECのプレミアム会員加入が浸透。加入率1位は「Amazonプライム」

 

2018年に利用率を伸ばしたCtoCは「メルカリ」と「ラクマ」

 

消費者への告知方法として「メルマガ」が断トツも、影響力が弱まる

 

消費者に商品購入を促す影響力が強いSNSは「LINE」

 

10代が利用しているECサイトは、圧倒的に「Amazon」

 

レポートには、まだまだこんなトピックスが!無料ダウンロードできます!

  • 若年層に最も利用されている支払い方法は?
  • 家計の支出に占めるEコマースの割合は?
  • CtoCサービスの利用状況は?

詳細資料ダウンロード無料

株式会社ジャストシステムが運営する、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」では、全国の17歳から69歳の男女1,100名を対象に『Eコマース&アプリコマース月次定点調査』を、2017年4月から毎月1回実施しています。このたび、2018年1月から12月までの調査データをまとめて分析し直し、その内容を『Eコマース&アプリコマース月次定点調査 2018年総集編』 として発表します。
 調査データをすべて収録した643ページのレポートを、自主調査レポートページ(https://marketing-rc.com/report/)から、無料でダウンロード提供します。
 ECでの購入率や利用デバイスなどの基礎データから、その時々のトレンドの実態まで、さまざまな項目に渡って調査を実施しています。
 

調査概要

2018年1月~2018月12月の間、毎月1回実施
調査対象:Fastaskのモニタのうち、17歳から19歳の男女50名ずつ、加えて20歳から69歳までを10歳ごとに、男女100名ずつ割り付けて回収(合計1,100名)。
調査方法:セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査

 

質問項目(定点調査で行っている質問項目のみ一部抜粋)

・今月のEC利用状況を教えてください。
・今月のECでの購入金額を教えてください。
・EC利用時に使用するデバイスを教えてください。
・各種ECサービスについて利用状況を教えてください。
 (楽天市場/Amazon/Yahoo!ショッピング/ベルメゾンネット/ヨドバシ・ドット・コム/ディノス/ニッセン/
  イトーヨーカドー/ポンパレモール/ZOZOTOWN)
・各種ECアプリについて利用状況を教えてください。
・ECで購入した商品の受け取り方法を教えてください。
・利用しているECサイトから、新商品やキャンペーンの情報を受け取っている方法を教えてください。
・ECでの購入時に参考にする情報のうち、最も購入の後押しになるものを教えてください。
・CtoCサービスについて利用状況を教えてください。
・各種CtoCサービスについて利用状況を教えてください。
 (メルカリ/ラクマ(旧フリル)/ヤフオク!/モバオク/minne(ミンネ※旧tetote)/Creema(クリーマ))

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TS

調査担当者:TS
マーケティングリサーチセクション

主要ECアプリの中で最も利用率が増加したのは「ZOZOTOWN」で、10代に限って見てみると、利用率は18.5%(2017年4月度調査)から37.5%(2018年12月度)にまで増加しました。  また、自身の購買行動に一番影響を与える告知方法として最も多くの人が挙げたのは「メールマガジン」でしたが(2018年12月度調査:45.9%)、2017年4月度調査(53.6%)以降のデータを見てみると、「メールマガジン」を挙げる人の割合は減少傾向にあり、その影響力は弱まってきているようです。一方、「SNS」を挙げた人は増加傾向にあり、8.8%(2017年4月度調査)から10.9%(2018年12月度調査)に増加しました。特に、若年層では「アプリのプッシュ通知」「SNS」を挙げる人の割合が「メールマガジン」とほぼ同水準となっており、今後は「メールマガジン」だけでなく、複数チャネルを活用したコミュニケーションが重要となっていきそうです。

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